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2017.05.16 お知らせ

「MobiConnect for Education」、「i-FILTER® ブラウザー&クラウド」 椙山女学園大学附属小学校でiPadをセキュアな環境で運用支援を実現

インターネットデバイスの遠隔管理ソリューションを提供するインヴェンティット株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鈴木 敦仁、以下 インヴェンティット)と情報セキュリティメーカーのデジタルアーツ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:道具 登志夫、以下デジタルアーツ、証券コード2326)は、椙山女学園大学附属小学校(所在地:愛知県名古屋市、以下 椙山小学校)において、iPadをセキュアな環境で活用するため、インヴェンティットの「MobiConnect for Education」とデジタルアーツのスマートデバイス向けWebフィルタリング「i-FILTER ブラウザー&クラウド」が1人1台の運用支援体制を実現しました。

インターネットデバイスの遠隔管理ソリューションを提供するインヴェンティット株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鈴木 敦仁、以下 インヴェンティット)と情報セキュリティメーカーのデジタルアーツ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:道具 登志夫、以下デジタルアーツ、証券コード2326)は、椙山女学園大学附属小学校(所在地:愛知県名古屋市、以下 椙山小学校)において、iPadをセキュアな環境で活用するため、インヴェンティットの「MobiConnect for Education」とデジタルアーツのスマートデバイス向けWebフィルタリング「i-FILTER ブラウザー&クラウド」が1人1台の運用支援体制を実現しました。
文部科学省では、「教育の情報化ビジョン」をもとに2020年までに「児童・生徒1人1台の情報端末による教育の本格展開の検討・推進」を掲げています。
学習用途としてタブレットが有効であるとはいえ、情報モラルや情報リテラシーが発達段階にある小学生が使うことについては、教員も保護者も不安が多くあります。また、教員においてもタブレットを活用した学習指導経験が少ないため、どのようなトラブルが発生するのか予測がつきません。児童に主体的なタブレット活用を促すためには、大人が自信を持って安心・安全を謳える環境が必要です。また、年齢や学年ごとに情報リテラシーや情報モラルが異なる教育機関においては、児童の成長に合わせた柔軟なフィルタリングの設定が求められます。また、数百台を越えるタブレットの管理・運用には、「端末の設定」や「アプリのインストール」、「児童・生徒の集中力の妨げ」など頭を抱えることが多く、それらを安心・安全かつ効率的に解決する手段が必要となります。

椙山小学校は2014年、同大学教育学部との共同研究をきっかけにICTの取り組みをスタートさせており、当時、椙山小学校は無線LANや電子黒板、教材提示装置などが整備されていたこともあって、Wi-FiモデルのiPadを用いて、1人1台体制における効果的なICT活用についての研究に取り組みました。

そこで、保護者や先生方の不安がもっとも多いインターネットに関するトラブルを防ぐことを最優先した結果、Webフィルタリングには、多くの教育機関で導入実績があり、フィルタリングできるカテゴリの項目が充実している「i-FILTERブラウザー&クラウド」が選ばれました。また、「子どもたちが安全にタブレットを活用した学習をするための環境」と「教育現場における効率的な運用」を実現するために、MDMには、iPad導入校の多くでの運用実績が豊富にあり、学校向けの独自機能が充実している「MobiConnect for Education」が採用されました。

現在、椙山小学校におけるフィルタリングについては、同校の情報化コーディネーターと共にブロックするカテゴリの項目を決め、さらには「i-FILTER Proxy Server」に設けられた校種別の設定を参考にして「i-FILTERブラウザー&クラウド」にも反映し、2016年度からは4年生と5年生の計140名を対象に、私物端末によるiPadの1人1台体制を本格実施しました。他にも1年生から3年生に対しては、学校共有のiPadやiPad miniを整備し、ICTを積極的に取り入れた授業を実践しています。

「MobiConnect for Education」と「i-FILTER ブラウザー&クラウド」を組み合わせることで、利用できるブラウザーを制限し安全にインターネットを利用できるほか、端末の設定や管理を一元化できるため、教育現場における安心・安全かつ効率的なタブレット活用環境の実現が可能です。

インヴェンティットとデジタルアーツは今後も教育のICT推進を支援するため学校への導入展開に向けて協業を強化し、児童・生徒の安心・安全なICT教育環境を実現すべく、両社の製品を積極的に推進してまいります。